アルバイトの早期離職を防ぐ「入社1週目」の受け入れ方｜飲食・小売の店長・本部向け

せっかく採用したアルバイトが、数回出勤しただけで来なくなる。飲食・小売の店長なら、一度は経験があるはずです。

結論から言うと、早期離職の多くは入社1週目の受け入れ方で防げます。「仕事が合わなかった」と言われる離職の中身をよく聞くと、初日に放置された、誰に聞けばいいか分からなかった、求人票の話と違った、という受け入れ側の問題であることが少なくありません。

この記事では、早期離職が入社直後に起きやすい理由を整理したうえで、入社前日から1週目の終わりまでにやることを日ごとにまとめます。店長が忙しくても回るように、チェックリストと本部側の支援もあわせて示します。

この記事でわかること

• 早期離職が入社直後に起きやすい理由（一次情報の数字とあわせて）
• 入社前日〜1週目にやることの日ごとの整理
• 店長が忙しくても回る仕組み（チェックリスト・本部の支援）
• 求人票と実際の仕事のずれを減らす方法

※この記事の情報は2026年10月11日時点のものです。

目次

1. 早期離職が入社直後に起きやすい理由
2. 入社前日〜1週目にやること｜日ごとの整理
3. 店長が忙しくても回る仕組み
4. 求人票と実際の仕事のずれを減らす
5. まとめ

早期離職が入社直後に起きやすい理由

飲食店の6割近くが非正社員の不足を感じている

帝国データバンクの「人手不足に対する企業の動向調査（2026年7月）」によると、非正社員が不足していると感じている企業は、全体では28.8%。一方、飲食店は57.7%と業種別で最も高く、改善傾向にあるとはいえ依然として6割近い水準です。

出典：帝国データバンク「人手不足に対する企業の動向調査（2026年7月）」。2026年8月17日公表。調査期間は2026年7月17日〜31日、有効回答は1万518社。

厚生労働省の「雇用動向調査」でも、2025年の「宿泊業，飲食サービス業」のパートタイム労働者の入職率は29.7%と主要産業で最も高く、離職率も25.0%にのぼります。年間で見ると、パート・アルバイトの4人に1人が入れ替わっている計算になります。

出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」産業別の入職と離職（表4-2）

人が足りないから採用する、採用しても辞める、また採用する。この循環を断つには、採用した人が最初の数週間を乗り越えられるようにすることが、採用を増やすより先です。

辞める理由は「仕事」より「最初の体験」にある

入社直後に辞める人の多くは、仕事そのものが嫌になったわけではありません。次のような体験が重なると、「ここは自分の居場所ではない」と感じて離れていきます。

• 初日に、とりあえず見ていてと言われ、何をすればいいか分からないまま時間が過ぎた
• 教える人が日によって違い、言うことも違った
• 分からないことを聞ける相手がいなかった
• 求人票で見たシフトや仕事内容と、実際が違った
• 1週間たっても自分ができたこと・できていないことが分からなかった

いずれも、店の仕組みで解決できることです。

入社前日〜1週目にやること｜日ごとの整理

以下は、飲食・小売の店舗を想定した標準的な進め方です。業態や店の規模に合わせて調整してください。

入社前日まで

• 初日の集合時間・持ち物・服装・入り口（従業員口）を、採用決定時と前日の2回連絡する
• 初日のシフトを教える人と同じ時間帯に組む
• 教える人（トレーナー）を1人決め、初日に教える内容を伝えておく
• ロッカー、制服、名札、タイムカードなどを準備しておく

前日の連絡は、明日お待ちしていますの一言で十分です。初日の来店率と、その後の定着に効きます。

初日

• 店長が最初の10分で迎え、店の一日の流れとスタッフを紹介する
• 更衣・休憩・トイレ・緊急時の連絡先など、働く前に必要なことを先に案内する
• 仕事は1つか2つに絞って教える。例えば、おしぼりとお水の提供や、商品の陳列位置です
• 終業前に5分、「今日やったこと」と「明日やること」を伝える

初日にすべてを教える必要はありません。覚えることが多すぎると、できなかったことばかりが残ります。

2〜3日目

• 初日に教えた仕事を一人でやってもらい、トレーナーが横で見る
• 新しい仕事を1日1つ追加する（レジ、ドリンク、品出しなど）
• 「分からないときは誰に聞くか」をもう一度確認する

4〜5日目

• 忙しい時間帯を短時間でも経験してもらう（最初は補助の立場で）
• できていることを具体的に言葉にして伝える。例えば、お水を出すタイミングが良い、といった一言です
• シフトの希望と実際の組み方に食い違いがないかを聞く

1週目の終わり

• 店長かトレーナーが10分の面談をする。聞くことは3つ：困っていること、仕事のイメージと実際のずれ、2週目にやりたいこと
• 2週目の目標（覚える仕事）を一緒に決める
• 求人票や面接で伝えた条件と違うことがあれば、この時点で正直に話し合う

1週目の終わりの面談は、辞めたくなってから聞くのではなく、辞めたくなる前に聞くための場です。10分で十分です。

店長が忙しくても回る仕組み

受け入れを店長の記憶と気合いに頼ると、忙しい日に抜けます。仕組みにしておくと、誰が店長でも同じ受け入れができます。

受け入れチェックリストを1枚にする

前日、初日、2〜3日目、4〜5日目、1週目の終わりの項目を、A4一枚のチェックリストにします。トレーナーがチェックを入れ、店長は1週目の終わりに確認するだけにします。

• 前日
  • 連絡した
  • シフトをトレーナーと合わせた
  • 備品を準備した
• 初日
  • 店長が迎えた
  • 働く前の案内をした
  • 教えた仕事を記録した
  • 終業前に明日の予定を伝えた
• 2〜3日目
  • 一人でやる時間を作った
  • 追加した仕事を記録した
  • 聞く相手を確認した
• 4〜5日目
  • 忙しい時間帯を経験した
  • できたことを伝えた
  • シフトの希望を確認した
• 1週目の終わり
  • 面談をした
  • 2週目の目標を決めた

トレーナーを決め、トレーナーにも時間を渡す

全員で教えるというやり方は、誰も教えない状態になりがちです。トレーナーを1人決め、その人のシフトに新人を合わせます。トレーナーが教えている時間は、通常の持ち場を少し軽くする配慮も必要です。教える側が余裕を失うと、新人は聞けなくなります。

本部ができる支援

多店舗展開の会社では、受け入れの質が店長の経験や性格で大きく変わりがちです。本部ができることは次のとおりです。

• チェックリストと「初日に教えること」の標準を用意し、全店で共通にする
• 新人の初日・1週目の面談の実施状況を、本部が店舗別に確認する
• 1週目で辞めた人がいた店には、理由を聞き、仕組みのどこが抜けたかを一緒に見直す
• 応募者への連絡や面接日程の調整など、受け入れ前の実務を本部や外部で分担し、店長が初日の受け入れに時間を使えるようにする

採用の実務を分担する考え方は、飲食店の倒産が過去最多ペース｜人手不足は「採用」と「定着」の両面で考えるでも整理しています。

求人票と実際の仕事のずれを減らす

早期離職の原因として見落とされがちなのが、入社前に作られた期待と実際の差です。求人票や面接で伝えたことと現場が違えば、どれだけ丁寧に受け入れても話が違うと感じて終わります。

忙しい時間帯・土日の扱い・立ち仕事の実態を先に書く

未経験歓迎やシフト自由のような言葉だけでなく、ピークの時間帯の忙しさ、土日の出勤の扱い、立ちっぱなしの時間など、あとで辞める理由になりやすいことほど求人票に書きます。応募は少し減るかもしれませんが、入社後に「話が違う」と辞める人は減ります。

時給は「研修時給」と「研修後」を分けて書く

研修期間の時給が違う場合は、期間と金額を明記します。2026年度は最低賃金が全国加重平均1,177円へ引き上げられ、都道府県ごとに順次発効しています。研修時給を含めて最低賃金を下回らないことも、あわせて確認してください。詳しくは最低賃金1,177円時代の求人票の見直し方をご覧ください。

面接で「初日と1週目の流れ」を説明する

面接の最後に、初日に何をするか、1週目でどこまで覚えるかを説明します。入社後のイメージが具体的になると、応募者側の不安が減り、辞退も減ります。求人票、面接、初日の説明が一本につながっていることが、ずれを無くす一番の方法です。

まとめ

• 飲食店の57.7%が非正社員の不足を感じ（帝国データバンク、2026年7月調査）、宿泊業・飲食サービス業のパートタイム労働者は年間で4人に1人が離職している（厚生労働省、2025年）。辞めた分を採用で埋め続けるより、最初の数週間を乗り越えられる受け入れが先
• 早期離職の原因は仕事そのものより、初日の放置・教える人の不在・求人票とのずれといった最初の体験にある
• 入社前日〜1週目は、前日の連絡、初日の10分の出迎え、1日1つずつ教える、1週目の終わりの10分面談をチェックリストで仕組みにする
• 本部は標準のチェックリストを用意し、実施状況を確認し、受け入れ前の実務を分担して店長の時間をつくる

受け入れの仕組みづくりと並行して、応募者対応・面接調整・求人票の見直しを店長から切り離したい場合は、飲食・小売に特化したHreee Foodsや、採用の実務を目的に合わせて分担する採用代行（RPO）もご覧ください。まずは、いまの受け入れの流れと、最近辞めた人の理由からご相談いただければと思います。

※この記事の情報は2026年10月11日時点のものです。統計の最新値は帝国データバンク「人手不足に対する企業の動向調査」および厚生労働省「雇用動向調査」をご確認ください。