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応募単価2,000円が1,000円に|焼肉店のアルバイト採用における求人原稿改善の事例

応募単価2,000円が1,000円に|焼肉店のアルバイト採用における求人原稿改善の事例
※写真はイメージです

飲食店のアルバイト募集において、求人原稿で訴求すべき条件とは何でしょうか。時給やシフトの融通性を思い浮かべる方が多いかもしれません。しかし実際には、それ以外の条件を記載することで応募数が大きく変わるケースがあります。

この記事では、焼肉店のホール・キッチンスタッフ募集における改善事例を解説します。応募単価は2,000円から1,000円へと半減しました。クリック単価の引き上げは行っておらず、実施したのは求人原稿への一文の追加のみです。

項目施策前施策後
応募単価2,000円1,000円
クリック単価据え置き据え置き(変更なし)
広告費増額なし増額なし
実施内容—求人原稿への一文の追加

広告費を増やさずに応募単価を半減させた具体的な手順を、以下で詳しく解説します。飲食業界の採用にお悩みの方にとって、参考となる情報を提供できるでしょう。

※本記事はIndeed運用歴7年、のべ100社以上の運用実績をもとに執筆しています。

目次
  1. ご相談時の状況|応募単価2,000円は課題のある数字だったのか
  2. 飲食店のアルバイト採用で時給とシフト以外に見られている条件とは
  3. 実施した施策|許容範囲を求人原稿に明記する
  4. 施策の結果|応募単価が2,000円から1,000円に半減した
  5. 飲食店の求人原稿で記載が漏れやすい条件とは
  6. まとめ:広告費を増額する前に求人原稿の見直しを
  7. 採用に関するご相談について

ご相談時の状況|応募単価2,000円は課題のある数字だったのか

まず、施策を実施する前の状況を整理します。

  • 他の求人媒体と比較しても標準的な水準だった
  • ご要望は「問題はないが下げられるなら下げたい」というものだった

それぞれ詳しく見ていきましょう。

他の求人媒体と比較しても標準的な水準だった

ご相談をいただいた時点での応募単価は、1件あたり約2,000円でした。

この数字自体は決して悪い水準ではありません。マイナビバイトやバイトルといった他の求人媒体でも同程度で推移しており、飲食店のアルバイト募集としては標準的な数値と言えます。明確な不具合が生じている状態ではありませんでした。

ご要望は「問題はないが下げられるなら下げたい」というものだった

ご相談の内容も、課題の解決を求めるものではありませんでした。特に問題はないが、下げられるのであれば下げたいというご要望です。

つまり今回の取り組みは、機能していないものを修復するのではなく、すでに一定の成果が出ているものをさらに改善するという性質のものになります。

飲食店のアルバイト採用で時給とシフト以外に見られている条件とは

応募単価を下げるにあたり、どこに着目すべきでしょうか。ここでは以下の2点から検討しました。

  • 高時給とシフト自由はどの店舗も訴求している
  • 着目したのは福利厚生にあたるネイルと髪色の規定だった

高時給とシフト自由はどの店舗も訴求している

アルバイト・パートを探している求職者が求人を確認する際、最初に見るのは時給とシフトの融通性です。これは業界を問わず共通しています。

ただし、この2点はすでに多くの店舗が訴求している項目でもあります。近隣の競合店舗も同様に「高時給」「シフト自由」と記載しているため、そこだけで差別化を図るのは容易ではありません。時給を引き上げれば応募数は増加しますが、それは人件費の問題に転化するだけであり、根本的な解決策とは言えないでしょう。

着目したのは福利厚生にあたるネイルと髪色の規定だった

そこで、時給とシフト以外に訴求できる条件がないかを検討しました。着目したのは福利厚生にあたる部分、具体的にはネイルと髪色の規定です。

飲食業界において、これらは求職者が就業先を選ぶ際の判断材料となり得る条件です。それにもかかわらず、求人原稿に記載されていないケースが多く見られます。

実施した施策|許容範囲を求人原稿に明記する

今回実施した施策は、以下の2ステップです。

  • 実態としては許容されている条件が原稿に記載されていなかった
  • クライアントと基準をすり合わせてタイトルとキャッチコピーに追加した

実態としては許容されている条件が原稿に記載されていなかった

このクライアントでは、過度なネイルや極端な髪色は認められていませんでした。しかし常識的な範囲内であれば、特に制限を設けていないという運用実態がありました。

問題はその条件が、求人原稿のどこにも記載されていなかったことです。

飲食店は「清潔感が求められる職場であるため、ネイルや髪色の規定は厳しいだろう」と求職者側が判断しやすい業種です。記載がない場合、求職者は自身にとって不利な方向に解釈します。実態としては許容されているにもかかわらず、記載がないという理由だけで応募を見送られていたと考えられます。

クライアントと基準をすり合わせてタイトルとキャッチコピーに追加した

そこでクライアントと「どこまでであれば許容できるか」を具体的にすり合わせました。そのうえで、求人原稿のタイトルおよびキャッチコピーに以下の形で記載しています。

ネイル・髪色(ご相談の上)

ここで「自由」と言い切らなかったのは、意図的な判断です。店舗側の基準を維持しつつ、求職者には可能性があることを伝える。この表現であれば、実態と乖離することはありません。

図1:実施した施策の流れ

  1. 運用実態の確認
  2. 許容範囲のすり合わせ
  3. タイトルとキャッチコピーに明記

常識的な範囲なら制限していない実態を、クライアントと「どこまで許容できるか」まで具体化し、「ネイル・髪色(ご相談の上)」の一文として原稿に追加しました。

施策の結果|応募単価が2,000円から1,000円に半減した

原稿の修正後は、以下の2段階で効果が表れました。

  • 女性・主婦層からの応募が増加した
  • 応募数の増加がIndeedの表示回数にも波及した

女性・主婦層からの応募が増加した

原稿の修正後、応募の傾向に明確な変化が見られました。女性および主婦層からの応募が増加したのです。

ネイルや髪色は、女性が飲食店での就業を検討する際に確認する条件のひとつです。「飲食店であれば難しいだろう」と当初から候補から除外していた層に対し、選択肢となり得ることを伝えられた点が、応募増加の要因であると考えられます。

応募数の増加がIndeedの表示回数にも波及した

ここから二段階目の効果が生まれます。

Indeedの検索結果においては、応募が集まっている求人が上位に表示されやすくなる傾向があります。そのため、以下のような循環が生じます。

求人原稿の改善

→ 応募数が増加する

→ 検索結果で上位に表示されやすくなる

→ 表示回数・クリック数が増加する

→ さらに応募数が増加する

→ 応募単価が低下する

求人原稿への一文の追加が、応募数の増加と表示機会の増加を同時に引き起こしました。その結果、応募単価は2,000円から1,000円へと半減しています。

図2:応募単価の変化

施策前2,000円
施策後1,000円

クリック単価と広告費は据え置き。変えたのは求人原稿への一文の追加だけです(本文の表と同じ数字)。

言い換えれば、同じ予算で採用できる人数が2倍になったということです。月20万円の広告費であれば、これまで100件だった応募が200件になる計算になります。

ここで改めて強調しておきたいのは、クリック単価を一切引き上げていないという点です。広告費を増額したわけでもありません。求人原稿に一文を追加しただけで、この数値に到達しています。

飲食店の求人原稿で記載が漏れやすい条件とは

今回の事例から、他の飲食店にも応用できるポイントを整理します。

  • 自社では当然と考えている条件ほど記載が漏れやすい
  • ただし「自由」と言い切らないことが重要

自社では当然と考えている条件ほど記載が漏れやすい

飲食店の採用においては、福利厚生や就業条件のうち自社にとっては当然すぎて記載していない項目が、求職者にとっては重要な判断材料になっているケースが少なくありません。具体的には、以下のような項目が該当します。

  • ネイル・髪色・ピアスなどの身だしなみに関する基準
  • まかないの有無とその内容
  • 髪の長さやヒゲに関する規定
  • 制服の貸与範囲
  • 深夜帯勤務における帰宅手段への配慮

いずれも「わざわざ記載するほどのことではない」と判断されがちな項目です。しかし前述の通り、求職者は記載のない条件を不利な方向に解釈します。許容されているのであれば、記載しない理由はないと言えるでしょう。

ただし「自由」と言い切らないことが重要

一点だけ、注意すべきポイントがあります。店舗側の基準を曖昧にしないことです。

「自由」と記載してしまうと実態と乖離が生じ、入社後のミスマッチにつながる可能性があります。今回のように「ご相談の上」という形で幅を持たせることで、実態を損なうことなく訴求できます。

まとめ:広告費を増額する前に求人原稿の見直しを

この記事では、焼肉店のアルバイト募集における応募単価改善の事例を解説しました。要点を整理します。

  • 応募単価2,000円は課題のある数字ではなく標準的な水準だった
  • 時給とシフト以外の条件として福利厚生にあたるネイルと髪色に着目した
  • 実態としては許容されていた条件を求人原稿に明記した
  • 女性・主婦層からの応募が増加した
  • 応募単価は2,000円から1,000円へ半減した
  • クリック単価の引き上げや広告費の増額は行っていない

求人原稿に記載する条件は、以下のすべてに影響します。

  • 検索結果に表示されるかどうか(表示回数)
  • クリックされるかどうか(クリック率)
  • 応募に至るかどうか(応募率)

これらの積み重ねによって応募単価が決定します。広告費を増額する前に、求人原稿に記載できる条件が残っていないかを確認する。これが飲食業界のIndeed運用において、広告費を増やす前に試せる、効果の出やすいアプローチだと考えています。

採用に関するご相談について

ハリー株式会社では、Indeedをはじめとした求人媒体の運用代行から求人原稿の作成、採用戦略の設計までを一貫してご支援しています。

飲食・小売業界の採用にお困りの際は、お気軽にご相談ください。

※この記事の情報は2026年9月18日時点のものです。

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